ぎっくり腰

ぎっくり腰で労災は認められるの?是非とも知りたい適用基準

ぎっくり腰になる方の中には、仕事中になってしまったという方は非常に多いものです。では、このように仕事中にぎっくり腰になった場合、果たして労災は適用されるものなのでしょうか。

一般的には、日常の動作とは違う、その仕事をするにあたっての業務上の動作によって起きた場合に、労災が適用されます。単に仕事中になったからといっても、適用はされるわけではありません。

例えば、重いものを運ぶ仕事や、腰に負担のかかる無理な姿勢で行う仕事によって、腰への急激な力の作用があったことが原因で、ぎっくり腰となった場合には適用されます。ただし、もともと腰痛持ちであった場合などは、その判断が難しく、適用されない場合もあります。基本的には、全くの健康体であったのに、仕事に起因して突然起こったという場合以外は、立証が難しいのです。

そして、いくら仕事中とはいえ、何かを拾おうとしたり、靴を履こうとしたりといった、仕事とは関係のない動作でぎっくり腰になっても、残念ながら労災の対象とはなりません。あくまでも、業務が原因で発症したことが証明されなければ、労災は適用されないのです。

会社にとって、労災を認めることは、決して良いことではありません。自らの雇用状況を否定することなのですから、評価がマイナスにつながるため、どちらかといえば認めたくないというのが本音だと思います。ですから、その適用基準は厳しいものですし、適用されたとしても、発生当時のひどい症状が治まるまでで、慢性化された場合などは対象外となることが多いでしょう。

そういった状況があるため、もし仕事中、業務のための作業によってぎっくり腰になってしまったら、医師と会社によく相談し、仕事中の業務に起因していることを認めてもらいましょう。もちろんその際は、労災病院での診察が必要となりますので、まず指定病院で相談することが一番です。


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